中古住宅は、新築より安く購入できますが、物件価格以外の諸費用を考えなければ、予算をオーバーしてしまうことも考えられます。
いつどんな費用が必要になるのか、資金計画を立てる前に理解しておきましょう。
今回は、中古住宅購入時にどのような費用がかかり、いつ支払うことになるのか、ローンを組む際にそれらの費用を組み込めるか解説します。
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中古住宅購入時にかかる費用の目安や内訳とは
中古住宅購入時にかかる費用の目安は、物件価格の6～9％ほどになります。
具体的な種類は、不動産会社に支払う仲介手数料やローンを組むのに必要な費用、税金です。
ローンを組むのに必要な費用とは、融資事務手数料やローン保証料です。
また、ローンの条件に火災保険を組むことを求められることが多いため、火災保険料もローンを組むための初期費用と考えられます。
中古住宅購入時にかかる税金とは、契約書を交わす際の印紙税や登記に必要な登録免許税です。
司法書士に手続きを代行してもらう場合、さらに司法書士に支払う報酬も必要になります。
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中古住宅購入時にかかる費用はいつ支払うのか
契約時に支払う費用の多くは、引き渡し日に支払うことになるため、引き渡しまでに必要な金額を用意しておきましょう。
ただし、不動産会社によっては、仲介手数料を売買契約時と引き渡し日2回に分けて支払うよう求めることがあります。
支払いのタイミングは、物件契約時・ローン契約時・引き渡し日・引き渡し後の4回です。
引き渡し日には、さまざまな費用を支払うことになりますが、事前に不動産会社から費用について連絡を受けます。
この際は、不動産会社・売主・司法書士など、複数の振込先が生じるので注意しましょう。
引き渡し後も、税金の支払いがあります。
自治体から届く納税通知書にしたがい支払いましょう。
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中古住宅購入に必要な費用はローンに回せるか
中古住宅購入にかかる費用もローンでまかなうことは、オーバーローンと呼ばれます。
オーバーローンを利用すれば、手元の資金が不足しても家を購入できますが、その分毎月の返済額は増えます。
もちろん、審査は借り入れ額が増えることを前提におこなわれるため、オーバーローンではないときよりも落ちやすくなることも覚えておきましょう。
近年は諸費用をローンに組み込める商品が登場しており、購入にかかる費用だけでなく、リフォーム資金なども借りられることがあります。
しかし、多くの費用をローンに回すほど返済が大変になるため、返済が無理なくおこなえるかに注意しなければいけません。
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まとめ
中古住宅購入にかかる物件価格以外の費用の目安は、物件価格の6～9％程度です。
物件契約時・ローン契約時と、複数回に分けて支払うことになります。
仲介手数料などの諸費用をローンに組み込むこともできますが、無理のない返済計画を立てましょう。
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